ご利用料金

認知症や閉じこもりを防ぐなら
専門家にお任せください

デイサービスセンターゆめ工房では、ご本人様とご家族様のご要望をじっくりとお伺いして、最善のケアプランを提案させていただきます。ケアプランは定期的に見直し、わかり易い言葉で丁寧にご説明いたします。認知症や閉じこもりに関してはもちろん、高齢者様が住み慣れた地域で継続してお住まいいただけるよう、生活リハビリに関するご相談も受け付けております。岸和田市や和泉市で専門家や介護施設をお探しなら、お気軽にご相談いただければ幸いです。

要介護　7時間以上8時間未満

【通常料金】

※横スクロールでご覧いただけます。

要介護度	要介護１	要介護２	要介護３	要介護４	要介護５
基本単位	658	777	900	1023	1148
※1 個別機能訓練(I)ロ	76	76	76	76	76
入浴介助加算(I)	40	40	40	40	40
中重度ケア体制加算	45	45	45	45	45
サービス提供体制加算(I)	22	22	22	22	22
介護職員等処遇改善加算Ⅰ（9.2％）	75	86	97	108	120
※2 合計単位数	916	1046	1180	1314	1451
昼食・おやつ料金（円）	600	600	600	600	600
日常生活費（円）	80	80	80	80	80
１日のご利用料金(円）（介護保険１割負担の場合)	1621	1754	1892	2029	2170

【認知症加算有りのご利用者（認知症高齢者日常生活自立度Ⅲ以上の方）】

※横スクロールでご覧いただけます。

要介護度	要介護１	要介護２	要介護３	要介護４	要介護５
基本単位	655	777	900	1023	1148
個別機能訓練(I)ロ	76	76	76	76	76
入浴介助加算(I)	40	40	40	40	40
中重度ケア体制加算	45	45	45	45	45
認知症加算（Ⅲ以上の方）	60	60	60	60	60
サービス提供体制加算(I)	22	22	22	22	22
介護職員等処遇改善加算Ⅰ（9.2％）	81	92	103	114	126
合計単位数	979	1112	1246	1380	1517
昼食・おやつ料金（円）	600	600	600	600	600
日常生活費（円）	80	80	80	80	80
１日のご利用料金(円）（介護保険１割負担の場合)	1685	1822	1960	2097	2238

介護保険負担割合証に記載された割合に応じた額が自己負担になります。
端数処理があります。
入浴されなかった場合は、減額されます。
個別機能訓練は、機能訓練指導員が不在の場合は、減額されます。
当日のキャンセルは、キャンセル料500円をいただくことがあります。

※1　人員基準を満たさない場合(I)ロではなく、(I)イ56単位を算定する日がございます。
※2　合計単位数×10.27＝1日のご利用料金 × ご利用負担割合
＝1日のご利用者負担額

その他、
月ごとの加算

口腔機能向上加算　150単位　（月2回）（一部のご利用者対象）

看護師・歯科衛生士等が口腔機能改善のための計画を作成し、6か月ごとにご利用者の口腔の健康状態及び、栄養状態について確認を行い、当該情報を担当ケアマネに提供する。

科学的介護推進体勢加算(I)　
40単位　(月1回）

ご利用者ごとのＡＤＬ値、栄養状態、口腔機能、認知症の状況、心身の状況等に係る基本的な情報を、LIFEを活用して厚労省に提出し、そのフィードバックを活用して通所介護計画を見直すなどの取り組みをする。

個別機能訓練(II)　20単位　（月1回）

個別機能訓練(I)の取り組みに加え、計画等の情報をLIFEに提出しフィードバックを受けて、ご利用者の状態に応じた個別機能訓練計画の作成、実施、評価、見直しを行う。

介護職員等処遇
改善加算について

当施設では最上位の加算(I)を算定させて頂いております。
これらは全て介護職員の賃金向上を目的に設けられた制度であり、得られた加算は全て職員の賃金に充てるように定められています。

令和2年度の全国介護職員の平均月収は21.8万円と、介護に関わる他職種を下回っています。
また介護職員の需要は年々高まっており、2025年に34万人の人手不足が予想されています。
ご利用者の皆様にはご負担をおかけすることにはなりますが、より良いサービスをご提供させていただく為にも何卒ご理解、ご協力のほど宜しくお願いいたします。

事業所が加算を取得するには専門職の確保、研修や人材教育など様々な条件をクリアしなければなりません。
ゆえに、加算を多く算定出来ている事業所は、より良い運営を追及している証でもあります。
ご利用料金が安い事業所、つまり加算取得が少ない事業所は、人件費や施設備品などに充てられる費用が算出できず、それらが職員やサービスの質の低下に繋がると考えています。

処遇改善加算について、詳しくはこちらをご覧ください。